今年に入って衣食住の値上げラッシュになっています。電気料金も電力大手１０社が3月からの値上げを発表しています。
今回は現在の電力事情をご紹介し、個人でできる防衛策についてご紹介します。
世界的に電気料金が以上な値上げ
東京電力が算出した一般的な家庭の電気料金は2021年1月に比べて、１年後の2022年1月や約1300円の値上がりになっているそうです。１年で1300円の値上げは大きく感じるかもしれませんが、1月31日の産経新聞の記事では、東京電力は令和４年３月期連結決算の業績予想を下方修正し、最終損益が従来の１６０億円の赤字から４１０億円の赤字に拡大すると発表しています。燃料の高騰もあり3月から大手電力会社１０社の値上げが発表されています。
世界を見ると日本以上にさらに激しい電力不足で電気代は値上がりしています。
1月21日にテレビ東京の「ガイアの夜明け」で「世界が真っ暗に！？電気が消える日〜電力ひっ迫の真相〜」というテーマの中で、スペインが1年間で電気代が2倍になり、電気料金を払えな人が増えていることを報道していました。
2月4日のロイターの記事ではイギリスのガス電力市場監督局は2月３日に、最も多くの世帯が利用するプランの上限価格を４月から５４％引き上げると発表しています。
1月5日のロイターでもドイツでの多くの世帯の電気料金が昨年６３％値上げしていることを報道していました。
まだ日本は世界から見ると電気料金の値上げは少ない方に感じます。
ただ今後10年は火力発電の老朽化による廃止などもあり、電力の供給不足になる可能性があるようで、再生可能エネルギーがどれだけ長期の電気料金の抑制を抑えることができるのかが課題のようです。
電力事業のようなインフラ整備は、とても個人の財力でできないような事業で、大手電力会社に頼らないと基本的にはどうしようも解決できません。
ただ個人の生活に落とし込んで光熱費を削減する防衛策として住まいでできることをご紹介します。
住宅でできる光熱費対策
住まいでできる光熱費を抑える方法の１つとして、住宅の省エネ化がああります。建物の断熱性や気密性をあげて冬は冷たい外気をシャットアウトし暖房の熱を逃がさないようにし、夏は太陽熱を遮断しエアコン使用を減らします。
暖冷房する際には天井ファンやサーキュレーターなどを使って空気を循環させるのも有効です。
また私の過去の動画で、真夏のエアコンの利用方法で効率的なエアコンの室外機の工夫や、家電の電化製品で電気代がかかる家電についてもご紹介しています。エアコンや家電製品で電気の使用量の削減を検討するのも有効です。
そして日当たりの良い立地条件でしたら、太陽光発電の導入を検討します。売電価格をあてにする時代は終わってきてて、高い電気を極力買わないような太陽光発電の利用の時代に変わってきています。世界から見ると日本はまだ電気料金は上がっていない方ですが、電力会社の経営を見てると、今後電気料金は下がる可能性は少ないです。お金の面でも太陽光発電は有効ですが、将来的にヨーロッパのような極端な電気の値上げになると夏の熱中症対策としても自己防衛策として太陽光発電は有効です。
またエネルギーを見えるかするためにエネルギーを管理するHEMSを導入するのも有効です。使用しているエネルギーや太陽光発電の発電量や、電気の収支の概算を見えるかすることによって省エネ意識を高めることができます。
そして、冬や夏以外の季節では、間取り上の工夫として、風通しや採光を配慮して設計することも重要です。風通しをよくするためには、窓は風の入り口と出口がないと痛風しません。またその窓も高さの高低差があると通風しやすくなります。そして日中は照明を使わなくても明るさを確保する窓の配慮も重要です。
それから建物の工夫として、屋根の庇の長さを長くとるのも有効です。本来の日本家屋の屋根の軒の出が長い建物は日本の四季に合理的にできています。夏の太陽は角度が高いので、軒の出で室内に直射日光が入るのを防ぎ、冬の太陽の角度は低いので、室内の奥まで太陽の暖かさを取り入れることができます。建物の庇や軒の出の長さは光熱費削減に有効です。
その他の防衛策として、オール電化でガスの供給をやめて電力一本化して光熱費を削減したり、電気とガスを利用する場合は、最近は都市ガスの会社も電気を販売しているので、電気とガスのセット割りなども検討できます。電力と都市ガスは自由化により選択が増えているので、最適な会社と契約して光熱費を抑えることができます。
賃貸ではできない戸建ての対策
住宅の高機密高断熱や太陽光発電や窓の配慮や屋根の軒の出などは賃貸住宅だと対策は難しいです。日本の賃貸は大家さんの利回りを考えて安く建てるための省エネで暮らすのが難しいのが現状です。
逆にこれから戸建て住宅を検討するのであれば、住宅で光熱費を下げることができる対策は、戸建て住宅のアドバンテージとして採用することができることばかりですので、積極的に採用されることをお勧めします。
コメント