スーモリサーチセンターから2021年の新築分譲マンション・一戸建てニーズ調査を発表されました。
発表された調査結果は今回の2021年の調査結果は、19都道府県の緊急事態宣言及び8県の蔓延防止等重点措置の全てが解除された後に直前の時期の調査で、コロナ禍で働き方や自宅での過ごし方の変化にが見られ、ある程度コロナが収束コロナが収束しても継続して住宅に求められるニーズが見え隠れしています。
今後の住宅で重要視されるニューノーマルとして定着しそうな住宅環境をご紹介します。
「永続度」×「変化」で求められるモノ
スーモリサーチセンターの調査結果は、住宅に求めるものとして「永続度」×「変化」をグラフにしてわかりやすく表記されています。
このことでコロナ禍で住宅に求める変化の割合が大きく、かつ永続度が高いモノを抽出することで、コロナ後も定着して住宅に求められるニーズが見えてきます。
新築分譲マンションと一戸建てで少し違いがあるものの、新築分譲マンション・一戸建て共の同じニーズが多く興味深いです。
コロナ禍で住宅に求める変化の割合が大きく、かつ永続度が高いモノで共通するモノは
- 「通風・換気性能の優れた住宅であること」
- 「通信環境が充実していること」
- 「遮音性に優れた住宅であること」
- 「冷暖房効率の省エネ性」
は新築分譲マンション・一戸建て共にコロナ後も継続して求められ、
それに加え新築分譲マンションでは
- 「宅配ボックスが充実していること」
が追加され、
一戸建てでは
- 「陽当たりの良い住宅であること」
- 「収納スペースが充実していること」
が追加されています。
自宅で過ごす時間が長くなったことももあり、快適に暮らすために通風・換気や遮音性や冷暖房効率が求められ、住宅を高気密高断熱にすると、冷暖房効果や遮音性は高まります。またリモートワークなどではコロナ前より光熱費がかかってしまうため住宅を高気密・高断熱にすると光熱費を安く抑えることができ、さらに通風を良くすると冷暖房が必要のない季節でも快適に暮らせます。
コロナ禍初期では自宅でのワークスペースが強く要望されていましたが、家族それぞれが1人で仕事や趣味に集中できるスペースや広いリビングの方がニーズが高くなっています。
特に収納は多少費用が上がっても欲しいというニーズは、ワークスペースよりニーズが高まっています。また玄関近くの手洗いできる設備や除菌・非接触の設備はコロナ禍でニーズが出ましたが、コロナが収束した後の必要度の水準は低くなってきています。
2022年は更にニーズが変わりそう
スーモリサーチセンターの調査結果は2021年の調査でしたが、2022年になりまた住宅にも住宅のニューノーマルとして求められるモノとして変化がこれから出てくるのではないかと思います。
このところの住宅の価格の高騰で予算の限界に近くなってきていることや、今年に入って住宅ローンの金利上昇傾向であることもあり、個室や広さや収納などのニーズも面積縮小になっていく可能性は出てきています。
また、高気密高断熱は確かに冷暖房効果を高めて光熱費を下げることができますが、光熱費を削減するだけでは、電気料金やガス料金の値上げに対抗しることができず、戸建住宅の場合は電気を自宅でまかなう太陽光発電は急にニーズが高まっています。
また昨年に比べて電気自動車に対応できるように電気自動車用のEVコンセントのニーズが高まっています。また住宅を取得されている層としては、シニア層で建て替えのニーズや賃貸住宅で広さの限界になってきた子育て世代が割合として増えています。
住宅に対するニーズは刻一刻と変わってくることと思われますが、新築住宅の価格高騰や光熱費高騰でトレンドは少し変わってくると思います。新しいニーズに向けて新しい情報を今後もお伝えしていこうと思います。
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